~”五輪反対8割”のウソ!~
「五輪反対と言ってる人が8割いる」などと偏向報道番組のサンデーモーニングのコメンテーターやモーニングショーの玉川徹を始めとしたワイドショーのコメンテーターたちがよく言っている。
報道記事を見ても”五輪反対は8割もいる”とは書いてないのに、なんでこんなことを言うのだろう?
”オリンピックを潰そうとする勢力”があることは間違いない。
国立競技場周辺で「人殺しのオリンピックは即刻やめろ!」「オリンピックより命が大事だ!」などと言いながらデモをやっているのは明らかに活動家たちだ。
ネット上で”中止を求める署名”を募って、「35万筆を超えた」と言っている元日本弁護士会会長の宇都宮健児は明らかに反日共産党の支援者だ。
こんな反日活動家らが支援者する共産党や立憲民主党などの反日政党、そして朝日新聞、毎日新聞、東京新聞などの反日新聞やテレビがオリンピック中止を訴えている。
実際にはオリンピック開催を希望している人は多いのになぜ、反日マスコミはオリンピックを中止させたがっているのだろうかと思う。
”五輪反対8割超”という記事があった。
今年の五輪開催、反対が8割超 最新世論調査
という見出し。
この見出しだけを見ると”オリンピック反対が8割”という印象を受けるが、記事を読むと、
2021年5月17日 21:45
朝日新聞が15、16日に3191人を対象に電話で行った世論調査によると、回答者1527人のうち、東京五輪の開催をどうするのがよいかとの問いに「中止する」と答えた人が43%、「再び延期する」と答えた人は40%に上った。
「中止派」は4割なのに「延期派」の4割も反対派に含めている。
まあ確かに延期派も今年の五輪開催には反対しているといえばその通りだが…。
しかし、”延期派”はいつかはやって欲しいとオリンピック開催を期待している人たちなのだ。
しかも3000人超に尋ねて、その内、回答者が半分の1500人しかいないのだ。
確かに朝日新聞から電話がかかってきて「今年の五輪は開催して欲しいですか」と質問されても、「反日朝日だ、何言ってんだこのバカ!」「きちんと答えても社の方針通りの調査結果何だろう」と思って、まともに答えようとしないだろう。
私なら答えない。
朝日新聞の質問に答えたくない人の多くは「開催賛成派」だろうと思う。
~五輪反対意見が記事になる!~
昔の柔道選手でJOCの理事である山口香が東京オリパラの開催に「意義がない」と発言したことや、東京オリンピック代表長距離選手の新谷仁美が「国民の理解が得られなければ、開催する意味はない」と発言したことなどをマスコミは喜んで取り上げる。
だが、新谷の発言内容をみるとこんな発言はしていないのだが、マスコミは捏造してでも反対意見として記事にしてしまう。
新谷は発言の最後に
アスリートとしてどういう答えが望ましいのかっていうのは分からない
と言っているのだ。
芸能人のオリンピック反対発言もすぐに記事になる。
和田アキ子が「国民がちっとも望んでないオリンピック・パラリンピックってあるんだろうか?」とラジオで発言したことを取り上げた。
和田アキ子なんかは”ワイドショー信者”のようなオバハンタレントです。
”国民がちっとも望んでない”と思い込まされているようだが、こんなオバハンの発言でも反対派の意見については喜んで記事にするのだ。
~上念司に同感!~
なぜマスコミや野党はオリンピック中止を叫び、オリンピックを中止させようとしているだろうか。
オリンピック中止を主張するのは反日マスコミや野党で、政治的な思惑があることは間違いないだろう。
上念司のYouTubeを見て、”その通りだ”と同感した。
解散総選挙今年絶対やんなきゃいけない。もう、結論的にはオリンピックの後しかできない。
これ大きいですよ。
もしオリンピックが開催されたとしたら、ラグビーのワールドカップだってさ、始まる前はグダグダ文句言ってたのに実際始まったら感動したろ!感動したよな、ラグビー大好きになったよな。
オリンピックやっちゃったら、来ない選手もいて色々あるかも知んないよ。
でもみんな感動しちゃうわけですよ、おそらくね。
で、やっぱつらかったね、でも”やってよかったね”ってなるに決まってんじゃん。
これは野党の先生たちもみんな分かってんですよ。
オリンピックやられてその勢いで選挙やられたら、”大変だったけどやってよかったね”って、”菅さんありがとう”ってなったら、選挙負けちゃうじゃん。
野党第一党の立憲民主党見て下さいよ。自民党支持率40%あんのに立憲は5パーセントしかないんですよ。
東京オリンピック・パラリンピックを成功させたくない勢力がいるということ。
選挙が目的なのです。政治的思惑なのです。
オリンピックが中止になったら、
「政府のコロナ対策が悪くてオリンピックまで開催できなかった」
って言うんだよ。
世界的にもコロナの被害が少ない日本が、世界に呼びかけてオリンピック招致を勝ち取った日本が、オリンピック・パラリンピック開催を中止すれば世界的にも信用失墜行為となるだろう。
反日勢力はこうなることを望み、自分たちの政治的立ち位置のためにオリンピック反対を主張しているのだ。